高い指輪ほど、離婚しやすい。

「一生に一度だから」は、業界が育てた物語だった

婚約指輪は給料の何ヶ月分、結婚式は人生最大の買い物——こうした相場観の多くは、20世紀のダイヤモンド業界・ブライダル業界のマーケティングによって形成されてきたことが、歴史研究でもたびたび指摘されている。「一生に一度だから、お金をかけるべきだ」という物語は、その分だけ支出を正当化する効果を持つ。

だが、この物語が「良い結婚生活の土台になる」ことまで保証しているかどうかは、また別の問題だ。

婚約指輪と結婚式に金をかけるほど、離婚率は上がっていた

経済学者アンドリュー・フランシス=タンとヒューゴ・ミアロンは、アメリカで既婚経験のある3,000人超を対象にした調査データを分析し、『"A Diamond is Forever" and Other Fairy Tales(「ダイヤモンドは永遠に」、そのほかのおとぎ話)』という論文にまとめた(2015, Economic Inquiry誌)。年収など複数の交絡要因を統計的に調整した結果、婚約指輪に2,000〜4,000ドルを費やした男性は、500〜2,000ドルを費やした男性より離婚率が約1.3倍高く、結婚式全体の費用が2万ドルを超えたカップルは、5,000〜1万ドル程度に抑えたカップルより離婚率が約1.6倍高かった。

この論文は「高額な指輪・結婚式が離婚の原因である」と証明したわけではなく、あくまで相関関係を示したものだ。だが、業界が語ってきた「豪華な指輪・結婚式ほど良い結婚生活の土台になる」という物語を裏付ける証拠は、この大規模調査からは見出せなかった。

ハネムーンと招待客の数には、正反対の相関があった

同じ調査は、まったく別の2つの支出項目については、逆の結果を示していた。ハネムーンに行ったカップルは、行かなかったカップルに比べて離婚率が約41%低かった——しかもこの効果は、旅行先や費用の額とは関係なく見られたという。研究者たちは、目的地や金額そのものよりも、「2人のためだけの時間を確保すること」自体が効いていると解釈している。

さらに、結婚式の招待客数が多いカップルほど、離婚率が低いという関連も報告されている。これは、多くのゲストを招くこと自体が、周囲からの社会的な支援・見守りのネットワークを可視化し、そのネットワークが結婚生活を下支えする一因になっている可能性を示唆する。

「過大な結婚式支出」を理論モデルに組み込んだ研究もある

2025年、経済学者オラトゥンジ・ショバンデは、結婚の意思決定を「制約付き異時点間効用モデル」として定式化した論文を発表した(Research in Economics誌)。所得・教育・資産・感情的な結びつき・離婚コスト・家族規範や社会的圧力といった制約条件のもとで、世帯と子どもの長期的な福祉を最大化する問題として結婚をモデル化したこの研究は、社会的圧力によって膨らんだ過大な結婚式支出や、それに伴う教育投資の先送りが、結婚生活の満足度や子どもの長期的な福祉を損ないうると論じている。

実証データであるフランシス=タン&ミアロンの相関関係と、理論モデルであるショバンデの分析は、アプローチは異なるものの、「結婚式に社会的圧力で過大な支出をすること」への警鐘という点で方向性が一致している。

直接検証した日本の学術研究は見当たらなかった

ここまでの研究はすべてアメリカのデータに基づくものだ。日本の結婚式・婚約指輪の費用と、結婚生活の満足度や離婚率との関係を直接検証した学術研究を探したが、見当たらなかった——これは重要な限界として、まず正直に記しておきたい。

代わりに参照できるのは2種類のデータだ。1つは、ゼクシィ結婚トレンド調査2024が示す実額——挙式・披露宴の費用総額は平均343.9万円、招待客数は平均50.7名、婚約指輪の平均費用は38.2万円、結納・新婚旅行等を含めた結婚関連費用の総額は平均415.7万円という数字だ。米ドル建ての閾値をそのまま日本に当てはめることはできないが、この実額は、日本の読者が自分の金銭感覚に照らして考えるための土台になる。もう1つは、鈴木亘(2025, 内閣府経済社会総合研究所『経済分析』第211号)による、日本人の結婚行動を行動経済学の観点から分析した研究だ。これは結婚式費用そのものではなく結婚のタイミング(リスク回避度が高い人ほど結婚を先延ばしにする、など)を扱ったものだが、日本人の結婚に関する意思決定を実証的に扱った数少ない研究の1つとして参照できる。

「一生に一度」を、モノではなく経験と関係に振り向ける

モノより経験を扱った記事で見た通り、モノへの支出よりも経験への支出の方が、より長く続く満足感を生むという知見は、結婚関連支出にもそのまま当てはまる形で表れていた。時間を買うことを扱った記事で見た「2人だけの時間を確保する」という発想は、ハネムーンという慣習の中に、すでに組み込まれていたと言えるかもしれない。

つながりは、マッチングでは買えないと論じた記事で見た社会関係資本の緩衝効果も、招待客数というシンプルな指標の中に表れていた。結婚と幸福を扱った記事で見た「結婚そのものの効果」の手前で、結婚に至る過程での支出の配分もまた、測定可能な違いを生んでいた。

「指輪を安くすれば離婚しない」と単純化はできない

フランシス=タン&ミアロンの研究は相関関係を示したものであり、因果関係を証明したものではない。そもそも高額な指輪・結婚式にこだわる人には、金銭感覚・見栄・両家との関係性など、離婚リスクに影響しうる別の性質が備わっている可能性があり、支出の額そのものが原因とは言い切れない。

また、このデータは2010年代のアメリカの調査であり、結婚式の文化・費用構造が異なる日本にそのまま当てはめられるとは限らない。ショバンデの理論モデルも、実証データによる検証はまだ発展途上の段階にある。

※本記事は経済学・行動経済学に関する学術研究の紹介であり、特定の結婚式の形式・支出配分を推奨するものではありません。

参考文献

本記事の要約・引用元。数値は各文献の概算値に基づく。