GDPが測り損ねた豊かさは、
「命の値段」に表れる。

実は、毎日つけられている

この連載の最初の記事は、こんな問いから始まった——「寿命を1年延ばせるなら、年収の何%を差し出すか」。100年前の王様は、どれだけ金を積んでも寿命を買えなかった。今の私たちは、医療や安全にお金を払うことで、命を「買って」いる。

経済学はこの直感を、統計的生命価値（Value of Statistical Life, VSL）という指標に落とし込んできた。個人がある確率の死亡リスクを減らすために、いくら払う意思があるかを調べ、それを1人分の「確実な死」のリスク換算に引き伸ばした金額だ。特定の誰かの命の値段ではなく、1万人にひとりのリスクを減らすのに、1万人が平均でいくら払うかという集団的な意思決定の値段である。

この概念の起源は、経済学者トーマス・シェリングが1968年に書いた論文にさかのぼる。以来、VSLは道路の安全基準、環境規制、医薬品の費用対効果分析など、各国の政府機関が実際の政策判断に使う実務的な数字になった。

豊かになるほど、命はより「高く」なる

VSLの経済史をたどると、興味深いパターンが見えてくる。20世紀のアメリカを対象にした研究では、実質所得が伸びる以上のペースで、賃金データから逆算されるVSLが上昇してきたことが報告されている。人は豊かになるほど、命に関わるリスクをより避けたがるようになる——所得の伸びに単純比例するのではなく、それを上回るペースで、だ。

これは直感にも合う。生活必需品にほとんどの所得を使わざるを得ない貧しい状態では、命のリスクを減らすための追加支出に回せる余地は小さい。所得が上がり、生活必需品への支出の割合が下がるほど、残った所得の使い道として「安全」の優先順位は相対的に上がっていく。経済学ではこれを、VSLの所得弾力性が1を上回る——所得が1%増えるとVSLは1%以上増える——という形で表現する。

「命の値段の伸び率」で、豊かさの伸び率を測る

ここに、経済成長論の大家チャールズ・ジョーンズと、フィリップ・トランメルによる2026年の論文が新しい提案を持ち込む。発想の骨格はこうだ——もしVSLが所得以上のペースで伸びるなら、GDPの成長率だけを見ていては、人々が実際に得ている厚生（ウェルビーイング）の成長を過小評価していることになる。

GDPには載らない豊かさで見た消費者余剰のアプローチが、無料のデジタル財という「価格がゼロなのに価値がある」ものを捉えようとしたのに対し、この論文が狙うのはもっと根本的な指標だ。「命の値段」の伸び率そのものを、生涯効用の成長率を映す代理指標として使う。GDPが測るのは「いくら稼いだか」だが、VSLが測ろうとしているのは「その稼ぎで、人はどれだけ人生を守れるようになったか」である。

命の値段にも、測定の限界がある

VSLを厚生の物差しとして使うことには、正直に言えば大きな留保もつく。VSLの推計値は、調査手法や対象国、対象となるリスクの種類によって大きくばらつくことが、複数の研究のメタ分析で指摘されてきた。同じ国の同じ時期でも、賃金データから逆算する方法とアンケートで直接尋ねる方法とでは、出てくる数字が数倍違うこともある。

さらに、VSLはあくまで「平均的な人が、平均的なリスクにいくら払うか」を測った数字であり、個人差や所得格差、リスクの認知バイアスをならしてしまう。ある人にとっての「命の値段」と、別の人にとってのそれは、本来同じではない。GDPが平均値の裏にある分配を見えなくするのと、構造としてはよく似た弱点である。

それでも、この提案の価値は「完璧な代替指標を作った」ことではない。GDPという単一の物差しを疑い、別の角度から豊かさの成長を測り直すという、SURPLUSがここまで繰り返し辿ってきた作業そのものを、経済成長論の中心に近い場所から後押ししている点にある。

豊かさの成長は、価格のついていない場所で起きている

この連載の出発点に戻ろう。ルイ14世 vs 100円の抗生物質で見たのは、王様がどれだけ金を積んでも買えなかったものを、現代人はわずかな出費で手に入れているという事実だった。VSLの経済史が示すのは、その「買えるようになった安全」の価値そのものが、所得の伸び以上のペースで大きくなり続けているという話である。

GDPは、市場で取引された金額の合計としては正確だ。だが取引の背後で、人が「どれだけのリスクを、どれだけの重みで避けたがるようになったか」までは映さない。命の値段という、字面だけ見ると冷たい指標が、実は誰よりも人間くさい価値の変化——豊かになるほど、私たちは自分の人生をより大切に扱うようになる、という変化——を記録している。

参考文献

本記事の要約・引用元。数値は各文献の概算値に基づく。