余暇は増えた。
幸福も増えたか？

ケインズの外れた予言——週15時間労働のユートピア

1930年、世界恐慌の只中で、経済学者ケインズは奇妙に楽観的なエッセイを書いた。「孫たちの経済的可能性」。

その予言はこうだ。技術進歩と資本蓄積により、100年後（つまり2030年頃）には経済問題は解決し、人類は週15時間も働けば足りるようになる。残された本当の課題は、あり余る余暇をどう使いこなすか——「賢く、快適に、豊かに生きる技術」のほうだ、と。

予言の前半は、方向としては当たっていた。19世紀の工場労働者は週60〜70時間働くのが普通だったが、労働時間はそこから約1世紀かけて週40時間前後まで低下した。生産性の予測に至っては、ケインズの想定をむしろ上回ったとされる。それなのに、週15時間労働は来なかった。私たちは豊かになったのに、忙しいままだった。この「外れ方」にこそ、余暇と幸福の関係を解く鍵が埋まっている。

余暇は確かに増えていた——年5〜10週間分の「簿外の休暇」

「昔より忙しくなった」という体感に反して、時間の帳簿を正確につけると、自由時間は着実に増えていた。

アギアーとハーストは、5つの時代の生活時間調査をつなぎ、米国の時間配分の変化を測定した（Aguiar & Hurst, 2007）。1965年から2003年にかけて、男性の余暇は週6〜9時間、女性は週4〜8時間増加。男性は市場労働の減少、女性は家事労働の減少（家電の普及が大きい）が主因だった。この増加は、週40時間労働に換算すると年間5〜10週間分の休暇が追加されたのに等しい。

ここでSURPLUSらしい数字がひとつ。彼らの推計では、この余暇増加の「消費等価」——同じ満足を市場で買うならいくらか——は、2003年の米国総消費支出の8〜9%に相当する。つまり科学文明は、GDPに一切計上されない巨大な豊かさを、時間という形で配り続けてきたのだ。洗濯機も、食洗機も、電子レンジも、その正体は「時間の製造装置」だった。

# Aguiar & Hurst (2007) 米国 1965→2003
男性の余暇   : +6〜9 時間/週（市場労働の減少による）
女性の余暇   : +4〜8 時間/週（家事労働の減少による）
換算        : 年5〜10週間分の追加休暇
消費等価     : 総消費支出の8〜9% ── GDPには映らない

史上初の逆転——「金持ちほど暇がない」時代へ

ならばなぜ、私たちはケインズのユートピアにいる実感がないのか。答えは、余暇の増え方が平等ではなかったからだ。

アギアーとハーストのもう一つの発見は不穏だった。余暇の不平等が拡大しており、それは賃金と支出の不平等のちょうど鏡像になっている。余暇の増加は低学歴・低所得層に偏り、大卒男性の余暇はほぼ増えていない。人類史のほとんどの期間、暇であることは富の証だった——有閑階級という言葉が示す通りに。それが20世紀後半、忙しいことが地位の証明で、余暇は安いという逆転が起きた。

この逆転は予言されていた。経済学者リンダーは1970年の『せかされる有閑階級』で、豊かになるほど1時間の価値が上がり、人は余暇にすら効率を求めて追い立てられるようになると論じた。実際、その後の研究では、余暇の総量は増えた一方で、中断されず、誰かと共に過ごす「質の高い余暇」はむしろ減少したことが報告されている（Sevilla et al., 2012）。時間は増えたが、細切れになり、ひとりになった。

自由時間の最適量は「1日2〜5時間」だった

では、余暇はあればあるほど幸福なのか。2021年、この素朴な仮定そのものが検証され、否定された。

シャリフ、モギルナー、ハーシュフィールドは、35,375人の米国人データと追加実験を用いて、自由時間と主観的幸福の関係を分析した（Sharif et al., 2021）。結果は逆U字（負の二次関係）。幸福は自由時間が1日約2時間に達するまで上昇し、そこで頭打ちになり、約5時間を超えるとむしろ低下し始める。自由時間が少なすぎればストレスに苦しみ、多すぎれば「生産性と目的の感覚の欠如」に苦しむ。

# Sharif, Mogilner & Hershfield (2021) N=35,375
自由時間 〜2h/日 : 幸福は時間とともに上昇（時間貧困ゾーン）
2〜5h/日        : 幸福のプラトー（最適ゾーン）
5h/日〜         : 幸福が低下し始める（目的喪失ゾーン）

ただし重要な但し書きがある。過剰な自由時間の悪影響は、その時間を誰かと過ごすか、意味を感じられる活動に使うと和らぐことも同時に示された。退職や離職で丸ごと空いた日々が幸福を削るのは、時間そのものではなく、時間を貫く目的の不在なのだ。

ここで、ケインズの予言の「外れ方」に戻ることができる。彼は余暇の量の予測を外したのではない。あり余る余暇を使いこなすことが人類最大の難問になると言った点では、むしろ的中させていた。週15時間労働が来なかった理由の一端は、私たち自身が——地位のため、意味のため、あるいは空白への恐怖のため——時間をそのように配分しなかったことにある。

補足。逆U字の数値は米国データに基づく平均であり、最適な自由時間は個人差・文化差がある。また余暇の定義（何を「自由時間」と数えるか）によって推計は変わる。数字は目安として読んでほしい。

参考文献

本記事の要約・引用元。数値は各文献の概算値に基づく。